外資系で働くために知っておきたい2つのこと～外資系での実体験～

外資系で働きたいのですが、事前に何か知っておくべきことはありますか？

実は…是非知っておいて欲しいことが２つあるので実体験をもとに話させてください。

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本当にあるリストラ

今の時代では日系の企業でもリストラ：リストラクチャリング(restructuring)は増えてきましたが、外資系で働いているとリストラクチャリングがよくあるなと実感します。

ご存じの方もいらっしゃると思いますが、元々英語のRestructuringは再構造化を意味しており、組織の構造を変革させるので結果として人員配置が変更となり、その結果、ヘッドカウント（席）がなくなるという順でリストラクチャリングが起きます。

なので、リストラが起きる前には組織の硬直化が必ずあり、その硬直化を壊すためにリストラをするというのが健全なリストラです。

私は外資で働きはじめて１年もしない頃に複数人のヘッドカウントが１つに集約されるというリストラクチャリングを目の当たりにし、衝撃を受けたことがあります。

それまでは変化のない世界で生きてきた証拠ですが、今では私が勤めていた日系企業でも早期退職を募っていたりするので、日本の企業でも、外資系企業でもリストラは起こり得る話に変わってきたのだと感じています。

ちなみに、私が経験した組織構造の変革は以下のようなものでした。

その結果として、組織構造を変化させる必要性が生じたということです。

複数人が１つのヘッドカウントを争って、他の方々は会社を辞めていくこととなりました。

残されている人材は毎日自分を改善し続けなければならないので、組織力の向上という点ではリストラクチャリングは健全だと感じました。

今も存在しているのかはわかりませんが、少なくとも窓際族という方々を作らずに生き残る戦略が日本には必要なのだと思います。

試用期間の３か月間の重要性

採用面接で能力が確認された上で入社するというのが通常の転職の流れだと思います。

一方で、採用面接中にその人の能力を全て見切ることは不可能で、経験談などをもとに、ピープルマネージャーが採用するかしないかを判断することになると思います。

採用された後に大事になってくるのが、３か月間の試用期間、通常この期間にいくつか達成するべき課題が課せられます。

この課題を捉え間違えて実行したり、実行できていないと、試用期間中に辞めさせられることがあります。

私は２人ほど、試用期間中に辞めさせられる方を見てきました。２人とも有名大学、大企業を出ている方でしたが、仕事を達成出来なかったということでしょう。

それでは、

何故３か月で辞めるという事態が起きてしまうのか？

ということですが、それは自らを過大評価して入社することによって発生する実際の自分の能力と期待値（過大評価してしまった自分）とのギャップから発生します。

例えば、プロジェクトマネージ経験がありますか？という質問に対して、〇〇プロジェクトの経験があります。と答えたとしましょう。

その時の肩書きはプロジェクトマネージャーだったとしても、実際にマネージしていたのは上司（もしくはメンバーというケースもあるかもしれません）で、自分はプロジェクトの方向付けには関与してこなかったとするならば、実質プロジェクトマネージしているとは言えません。

プロジェクトマネージの肩書きを持っていただけなので、新しい職場でプロジェクトマネージを任されたとしても遂行することは出来ませんし、方向付けしてくれる”誰か”が必要となります。

日本の企業では、OJT（On the job training）形式が多いのでプロジェクトマネージの肩書きを持ちつつも、実際はOJTだったというケースも少なくありません。

一方で、外資系では即戦力が求められる傾向があるので、プロジェクトマネージャーとしての肩書きを与えられた以上は遂行能力、人をまとめて方向性付けをする能力が必要となります。

３か月以内に遂行出来なかったとき、達成出来ていない事実と共に、これ以上仕事を続けることが難しい旨を通知されます。

本人としては納得できないこともあると思いますが、全ては転職する際の自己分析不足ということになります。

自分が行ってきた仕事は見える化しておき、しっかり書面に残しておく必要があります。

書面に残すことで、自らの経験が言葉として整理され、自分が本当に出来ることがなんなのか？ということを確認できます。

日本の企業で働いていた時は、３か月の試用期間は元気に仕事に行けることが必須、程度に考えていましたが、外資系で働いてみて初めて３か月でも成果が出なければ辞めさせられることがある、という事実を知りました。

まとめ

リストラや辞職に関することはなかなか語られないことが多いです。

しかしながら、実際に存在することをしっかり把握した上で対策を取れば、同じわだちを踏むことはありません。

私が感じるそれぞれの危機への対応は２つです。

一見基本的なことのようですが、忘れてはいけないビジネスマンとしての姿勢です。

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