東急ロイヤルクラブ（TRC）は実質“改悪”へ｜2026年以降の変更点をわかりやすく解説

東急ロイヤルクラブ（TRC）は、長年「東急沿線の上質な会員制度」として人気を集めてきました。私自身も多くの恩恵を受けてきたため、これまで重宝していたのですが…

2026年の制度見直しでは、利用者にとって不利になる変更が多く、実質的な“改悪”と言わざるを得ません。

この記事では、特に影響が大きいポイントを中心に、変更内容をわかりやすく整理します。

大きな改悪ポイント（利用者に不利になった点）

1. 東急ストアの5％OFFが終了

かつてTRCの象徴的メリットだった「東急ストア5％OFF」。日常的に使える特典として価値が高く、特に家族持ちの会員にとっては“実質的な還元の柱”でした。

• 毎週の買い物で確実に得していた
• 年間換算で数万円レベルのメリット
• 生活密着型の特典として非常に強力

これが終了したことで、TRCの実利価値は大幅に低下しました。

2. 利用額カウントの対象が縮小（TSSの扱いが不透明）

TSS（アトリオドゥーエ等）は7月以降、東急グループ外へ移管されるため、TRCのカウント対象外になる可能性が高いと見られています。

これは、

• ランク維持
• 年間50万円以上のボーナスプレゼント

に直結するため、実質的な負担増となります。

3. 特典が“抽選型”にシフト

以前は「確実にもらえる」特典が多かったのに対し、最近は抽選・アンケート型の特典が増加しています。

• 当たらなければメリットゼロ
• 実質的な還元率が大幅に低下
• “会員優遇”というより“キャンペーン参加者”に近い

確実性のある特典が減ったことは、利用者にとって大きな改悪です。

4. ベース特典の実質価値が低下

マイページにもある「ベース特典」ですが、内容の多くが“割引率の低い優待”に寄ってきており、以前のような“会員ならではの特別感”が薄れています。

ここからは詳しく知りたい方向け｜東急ロイヤルクラブ（TRC）とは？

TRCは、東急線の利用額や東急グループでの利用実績に応じて会員ステージが決まり、

• 東急線運賃のキャッシュバック
• TOKYU POINTの優遇
• 会員限定特典

などを受けられるロイヤルティプログラムです。

近年は「利用実態に即した制度設計」への見直しが続いており、2026年以降も複数の変更が予定されています。

2026年以降の主な変更点（全体像）

変更の方向性は以下の3つに集約されます。

1. ステージ判定基準の見直し
2. 特典内容の再編（交通×生活サービス連携）
3. デジタル化・ポイント制度との統合強化

① ステージ判定基準の見直し

● 株式保有の扱い

• これまで：東急系株式100株で1カウント
• これから：東急株式会社2,500株保有でさらに1カウント

→ 約500万円必要。ハードルが一気に上昇。

● 東急カードの利用基準

• これまで：決済回数1,000回以上で1カウント
• これから：年間利用額500万円で1カウント、800万円でさらに1カウント

→ 一般家庭には現実的ではない水準。

● ふるさと納税（NEW）

東急ふるさとパレットで20万円寄付すると1カウント。

● 社債購入

社債（11）を3口（300万円）購入で1カウント。

→ 年利1.37％でインフレに追いつかず、投資としての魅力は薄い。

② 特典内容の変更・再編

• 高ステージ向け特典の重点化
• 低〜中ステージはポイント還元中心へ
• 交通×生活サービスの連携を強化

「電車だけ乗る人」よりも、“東急経済圏を広く使う人”が評価される設計に変わります。

③ TOKYU POINTとの統合・デジタル化

• 特典のポイント化比率が上昇
• アプリ完結の運用へ移行
• 紙通知の縮小

デジタル前提の会員管理に移行していきます。

2026年以降｜メリットを感じやすい人・感じにくい人

✔ メリットを感じやすい人

• 東急線を日常的に利用
• 東急カード・東急ストア・百貨店を併用
• 東急沿線で生活サービスをまとめている

✖ 影響を受けやすい人

• 定期券のみで評価されていた人
• 交通利用以外は東急グループを使っていない人

まとめ｜TRCは“東急経済圏ユーザー向け”に再設計された

2026年以降のTRCは、

• 鉄道利用者向け制度から
• 東急グループ全体のロイヤルティプログラムへ

シフトしています。

しかし、東急ストア5％OFF終了・TSSのカウント外化・抽選型特典の増加といった改悪要素が大きく、従来のメリットを期待している利用者にとっては厳しい内容です。

今後も公式発表があり次第、この記事は随時アップデートしていく予定です。

※本記事は個人ブログ解説であり、制度内容の正確性を保証するものではありません。最新情報は必ず公式発表をご確認ください。